産業医業務と安全衛生

基本概念

安全と衛生
よく使われる言葉ですが、どんな意味でしょうか?

 国語辞典(大辞林)には以下のようにあります。
  安全:危害または損傷・損害を受けるおそれのないこと。危険がなく安心なさま。
  衛生:身の回りを清潔にして健康を保ち、病気にかからないようにすること。
 別の表現をすると、
  安全:許容できないリスクがないこと(国際基本安全規格)。
  衛生:健康に影響を及ぼす様々なリスクを推定し、予防活動に結びつけること。
 リスクとは、「悪い事象が起こる可能性・不確実性」と言えるでしょう。

時間的側面からみると、安全は、事故や怪我など短期的・突発的に起こる事象の防止、衛生は、有害物質や生活習慣による健康障害など長期的・継続的な要因によって起こる事象の予防ともいえそうです。
安全と衛生、まずはじめに大切な概念だと考えられます。
労働衛生の3管理
職場の労働衛生管理を進めるにあたって、『作業環境管理』『作業管理』『健康管理』という概念があります。これは、衛生に限らず安全を考えるうえでも大切な概念です。また、職場巡視を行う上でも重要な視点となります。それぞれ以下の通りです。

  1. 作業環境管理:有害物質など、作業環境中の有害因子を取り除いて適正な作業環境を確保すること。主に設備面の対策が中心になりますが、作業環境測定やその結果を評価することなども含みます。
  2. 作業管理:作業に伴う有害因子や身体的負荷などの影響など除去すること。作業方法の管理や保護具の着用などがあります。時間や業務量の管理なども含まれると考えられます。
  3. 健康管理:健康診断(一般・特殊)を通じて健康状態や有害因子の影響などを把握し、その結果に基づいて適切な対策を行うことです。保健指導や作業環境・作業方法の検討・改善などを通じて、健康障害の発生や悪化を未然に防ぐことを目的とします。


これら3つの管理は、1から3へと川の上流から下流に例えられ、従来は上流の管理を重視する傾向もありました。上流の管理が下流に影響するのは確かですが、実際にはそれぞれ関連しあっていてどれも重要です。

従来からの活動で、設備面などいわゆる作業環境管理に関してはかなりの改善がみられていると感じます。健康診断の実施にも力が入れられてきたと考えられます。その一方で、作業方法やルール遵守といった作業管理や健康診断の事後措置などは、すこし遅れがちなのではないかと感じる場合があります。作業環境管理をハードウェア、作業管理や健康管理をソフトウェアに例えると、ハードウェアは充実してもソフトウェアがついてきていないような状況のように思います。

労働衛生の3管理
職場の労働衛生管理を進めるにあたって、『作業環境管理』『作業管理』『健康管理』という概念があります。これは、衛生に限らず安全を考えるうえでも大切な概念です。また、職場巡視を行う上でも重要な視点となります。それぞれ以下の通りです。

  1. 作業環境管理:有害物質など、作業環境中の有害因子を取り除いて適正な作業環境を確保すること。主に設備面の対策が中心になりますが、作業環境測定やその結果を評価することなども含みます。
  2. 作業管理:作業に伴う有害因子や身体的負荷などの影響など除去すること。作業方法の管理や保護具の着用などがあります。時間や業務量の管理なども含まれると考えられます。
  3. 健康管理:健康診断(一般・特殊)を通じて健康状態や有害因子の影響などを把握し、その結果に基づいて適切な対策を行うことです。保健指導や作業環境・作業方法の検討・改善などを通じて、健康障害の発生や悪化を未然に防ぐことを目的とします。


これら3つの管理は、1から3へと川の上流から下流に例えられ、従来は上流の管理を重視する傾向もありました。上流の管理が下流に影響するのは確かですが、実際にはそれぞれ関連しあっていてどれも重要です。

従来からの活動で、設備面などいわゆる作業環境管理に関してはかなりの改善がみられていると感じます。健康診断の実施にも力が入れられてきたと考えられます。その一方で、作業方法やルール遵守といった作業管理や健康診断の事後措置などは、すこし遅れがちなのではないかと感じる場合があります。作業環境管理をハードウェア、作業管理や健康管理をソフトウェアに例えると、ハードウェアは充実してもソフトウェアがついてきていないような状況のように思います。

情報収集と検討

職場巡視
産業医活動の主な目的は、「業務による労働災害や健康障害の発生を防止すること」や「現存する健康状態の悪化を防止すること」といえます。言い換えると、上記の3管理を適切に遂行することともいえます。

その職場の作業環境や作業が、どのような労働災害や健康障害を引き起こす可能性があるのか、どのような有害因子があるのかなどを知る必要があります。これらを知ることができなければ、適切な対策を講じることはできません。

このため、職場巡視を通して職場の環境や作業の内容などを理解することがとても重要です。
現場を実際に見ることも重要ですが、事前の十分なヒアリングから「どのような職場なのか」を知ることも重要と考えています。
職場巡視は、「産業医活動の第一歩」といえます。
安全衛生委員会
労働安全衛生法に基づき、一定の基準に該当する事業場では安全委員会や衛生委員会(もしくは両者を統合した安全衛生委員会)を設置しなければならないことになっています。なぜでしょうか?

そもそも、事業者には安全衛生を確保するために安全衛生管理体制を整備することが義務付けられていますが、こうした法令や会社側からの制度を設けるだけでは十分とは言えません。実際に働く労働者も安全衛生に十分に関心を持ち、その意見が安全衛生に関する措置に反映される必要があるのです。
そのためにこのような委員会の設置が義務付けられていて、構成員や審議事項なども法令で定められています。

健康や安全について事業者側が整備してきた内容と実際の現場での実状とが、うまく適応していない場合もあります。このため、労働者側からの現状報告や改善案などを話し合う場が必要です。労働災害防止の取り組みを会社と社員が一体となって行うことが委員会の目的なのです。

このように意思の疎通・コミュニケーションを図る場が安全衛生委員会です。さまざまな意見を出し合って議論しあえる雰囲気作りがまず最初に重要です。そして、「主役は労働者の皆さん」という意識が大切だと思います。みんなで共有する大切な時間、実りのある委員会にしましょう。
安全衛生委員会
労働安全衛生法に基づき、一定の基準に該当する事業場では安全委員会や衛生委員会(もしくは両者を統合した安全衛生委員会)を設置しなければならないことになっています。なぜでしょうか?

そもそも、事業者には安全衛生を確保するために安全衛生管理体制を整備することが義務付けられていますが、こうした法令や会社側からの制度を設けるだけでは十分とは言えません。実際に働く労働者も安全衛生に十分に関心を持ち、その意見が安全衛生に関する措置に反映される必要があるのです。
そのためにこのような委員会の設置が義務付けられていて、構成員や審議事項なども法令で定められています。

健康や安全について事業者側が整備してきた内容と実際の現場での実状とが、うまく適応していない場合もあります。このため、労働者側からの現状報告や改善案などを話し合う場が必要です。労働災害防止の取り組みを会社と社員が一体となって行うことが委員会の目的なのです。

このように意思の疎通・コミュニケーションを図る場が安全衛生委員会です。さまざまな意見を出し合って議論しあえる雰囲気作りがまず最初に重要です。そして、「主役は労働者の皆さん」という意識が大切だと思います。みんなで共有する大切な時間、実りのある委員会にしましょう。

一般的な対策

定期健康診断と事後措置
労働安全衛生法などによって、事業者には様々な健康診断の実施が義務付けられています。なかでも一般健康診断は、最も多く行われています。

従来は、結核など疾病の発見がその主な目的でしたが、現在では健康状態を適切に把握し、その状態により必要な措置を行うことで疾病の予防を行うことが重要な目的になってきました。
殊に、労災認定されやすい脳・心臓疾患の発症につながる生活習慣病の早期発見や予防が重要です。

生活習慣病とは、食事・運動・休養・喫煙・飲酒などの生活習慣が、その発症や進行に関与する病気のことを指します。高血圧、糖尿病、脂質異常症などがその代表です。私生活上の生活習慣だけでなく、過重な業務負荷もその進行に影響を及ぼします。作業関連疾患としての側面もあるのです。

これらの健康上の問題がある社員に対しては、時間外労働の制限や業務負荷の軽減など就業上の措置を行い、労災を予防しなくてはなりません。適切な保健指導も必要です。
メンタルヘルス対策
メンタルヘルスとは、精神的健康(こころの健康)のことであり、「心の健康状態を考える概念」といえます。身体的健康に対比して使われる言葉ともいえます。一方、メンタルヘルス不調(不全)とは、心の働き(精神機能)に何らかの不調あるいは病気がある状態をいいます。

よく見られる病名として、「うつ病(抑うつ状態)」「不安障害」「適応障害」などがあります。また、心の不調が主に身体の症状として現れる「自律神経失調症」「身体症状性障害」なども多くみられます。
長時間労働・過重労働、社内環境や人間関係(社内・顧客)など、いわゆるストレスに起因するものが多いといえます。複数の要因に起因するものや業務以外の要因が影響するものもあり対応は複雑な場合もあります。

職域においてのメンタルヘルスは、単に「こころの健康」というだででなく、「働く人たちの健康な職場づくり」という意味合いも含むと考えられます。そのため、個々人への対応のみでなく職場全体において様々なメンタルヘルス活動が展開されることが必要です。メンタルヘルス不調が起こってからの事後対応のみでなく、防止する取り組みも重要といえます。

メンタルヘルス不調者への個別的な対応としては、一般に医療機関への受診・通院を促す(受診勧奨)、業務負荷調整、必要に応じて休職などが挙げられます。円滑な復職やその後のサポートも重要です。
しかしながら、これら一般的な対応のみでは解決困難で、積極的な環境調整や地道な職務指導などが必要となるケースも増えています。
過重労働対策(時間管理)
長時間労働などの過重労働は、生活習慣病などの基礎疾患を通常の自然経過よりも早く悪化させる要因になると考えられています。このため、脳・心臓疾患などの発症リスクを高めます。

過重労働が原因で発症した健康障害は、業務との因果関係が認められて労災補償の対象になる場合があります。脳・心臓疾患や精神障害による過労死・過労自殺の認定基準は、近年の改正でその評価期間が6か月に延長されるなど厳しくなっています。さらに時間管理に関しては、働き方改革に伴う法令改正によってより厳格さが求められています。
また、使用者には労働契約に伴って労働者の安全・健康に配慮する義務、すなわち安全(健康)配慮義務が発生します。労災事故や健康障害の予防措置を講じていない場合には、安全(健康)配慮義務違反として損害賠償責任を問われることもにもなりかねません。

時間外労働については、一般的に考えられている「残業」と法律上の「時間外労働」が異なっている場合があるので注意が必要です。いわゆる「残業」というと、会社で定めた「所定労働時間」を超える時間のことと考えるかもしれませんが、法律上の「時間外労働」とは、労働基準法で定められた「法定労働時間」(1日8時間・1週40時間)を超える時間のことをいいます。時間管理もこの基準で考えることになります。

過重労働による健康障害の防止のためには、時間外労働時間の削減、年次有給休暇の取得促進などの対策が重要です。また、やむを得ず長時間にわたる時間外労働を行わせた場合は、医師による面接指導等を実施し、適切な事後措置を講じることが必要です。

しかしながら、過重労働対策は単なる時間管理だけでなく、仕事の総量・効率・配分など総合的な対策が重要と考えられます。
メンタルヘルス対策
メンタルヘルスとは、精神的健康(こころの健康)のことであり、「心の健康状態を考える概念」といえます。身体的健康に対比して使われる言葉ともいえます。一方、メンタルヘルス不調(不全)とは、心の働き(精神機能)に何らかの不調あるいは病気がある状態をいいます。

よく見られる病名として、「うつ病(抑うつ状態)」「不安障害」「適応障害」などがあります。また、心の不調が主に身体の症状として現れる「自律神経失調症」「身体症状性障害」なども多くみられます。
長時間労働・過重労働、社内環境や人間関係(社内・顧客)など、いわゆるストレスに起因するものが多いといえます。複数の要因に起因するものや業務以外の要因が影響するものもあり対応は複雑な場合もあります。

職域においてのメンタルヘルスは、単に「こころの健康」というだででなく、「働く人たちの健康な職場づくり」という意味合いも含むと考えられます。そのため、個々人への対応のみでなく職場全体において様々なメンタルヘルス活動が展開されることが必要です。メンタルヘルス不調が起こってからの事後対応のみでなく、防止する取り組みも重要といえます。

メンタルヘルス不調者への個別的な対応としては、一般に医療機関への受診・通院を促す(受診勧奨)、業務負荷調整、必要に応じて休職などが挙げられます。円滑な復職やその後のサポートも重要です。
しかしながら、これら一般的な対応のみでは解決困難で、積極的な環境調整や地道な職務指導などが必要となるケースも増えています。

工場の安全衛生

はじめに
これまで、素材・自動車部品・配管部品などの製造業、食品製造業、倉庫・物流などの運輸業、測量業を中心に多くの職種・職場の産業医業務を経験し、様々な労働災害や健康障害を見聞してきました。全体としては、3管理のところでも記載したとおり、ハードウェアよりソフトウェア的な要因によって起こることが多いと感じてきました。

よくある労働災害や事故として、はさまれ、巻き込まれ、打撲、転倒などがあります。ほとんどは不休災害でしたが、なかには、フォークリフトとの接触による重大事故、溶鉱炉での重度熱傷、移動式機械への巻き込まれによる内蔵損傷など重大な休業災害もありました。原因として一番多かったのは、やはり基本的なルール違反、手順書違反でした。発生場面・時間帯としては、通常作業時よりトラブル発生時や作業終了後の非定常作業時に多い傾向があり、作業終了後の清掃時などにも多い傾向がありました。

健康障害で一番多いのは、重量物取り扱いや長時間の立ち作業による腰痛です。業務量や繰り返し回数などやむを得ない要因もありますが、小分けにして持つことや下半身を固定したまま腰をひねらないなどの作業方法の改善、腰痛ベルトの使用などで予防可能な例も多いと感じます。最近では、リフトを導入するなど設備面での対応が進んでいる職場もあります。
また、熱中症も増えています。こちらは徐々に啓蒙活動が進んで、水分やミネラル飴の配布、作業着などの被服の改善、換気・冷房などの設備改善などの対策がなされています。そのため、職域においては重症化する例は少なくなってきているようです。

時間管理の点では、現場での作業や交代勤務が多いため極端な長時間労働は少ないように感じます。しかしながら、納期や突発的な受注増加、設備トラブルやメンテナンスなどに伴う不定期な時間外労働は多く、夜勤や交代勤務によるサーカディアンリズムや生活の乱れも見られます。また、特定の技能を持った職員への仕事の集中や間接部門の人手不足などによって、同じ職員に長時間労働が集中する傾向が見られます。このため、独特の時間管理対策が求められる場合があります。

メンタルヘルス不調に関しては、長時間労働に起因するものは比較的少ない印象です。復職面談や過重労働面談、ストレスチェック後の面談などでよく聞かれるのは、人間関係やコミュニケーション不足に起因するものです。上流・下流工程間の意思疎通不足、仕事配分や作業能率格差に対する不満、上司・部下の年齢的逆転、中間管理職不足のため直近上司が社長になって相談しづらく抱え込んでしまうなどの例がみられます。説明不足や相談しづらい雰囲気などが根底にあるようです。
基本的な対策
事務系・サービス系の職場に比べると、やはり業務に伴う事故などが多く、相対的に安全対策の比重が大きいといえます。健康障害の防止においても、一般健康診断に加えて様々な特殊健康診断があり、作業環境測定の結果や作業方法と併せて検討する必要もあります。このため、職場巡視の重要性も大きいと考えられます。

様々な有害物質、工具や機械の使用、高温物質や重量物の取り扱い、フォークリフトや大型車両の往来など有害危険因子が多くあり、ちょっとした気の緩みやルール違反などが労働災害につながるといえます。
このため、ルールや作業手順書の遵守など、ごくありふれたことや単純なことの継続的な繰り返しが重要です。平素から、些細なことや当たり前なことを気軽に発言、指摘、相談しあえる雰囲気づくりが必要です。また、継続的な危険予知活動(KY活動)も重要です。

行動面(作業管理)の対策が重要で、走らない、決められた歩行帯を歩く、指差呼称をする、保護具を着用する・・・これらのごく単純でありふれたことがとても大切です。しかしながら、意外と守られない、指摘しあえていないものです。
職種に応じて細かいことは色々ありますが、まずはこれらの基本的事項が大切です。
基本的な対策
事務系・サービス系の職場に比べると、やはり業務に伴う事故などが多く、相対的に安全対策の比重が大きいといえます。健康障害の防止においても、一般健康診断に加えて様々な特殊健康診断があり、作業環境測定の結果や作業方法と併せて検討する必要もあります。このため、職場巡視の重要性も大きいと考えられます。

様々な有害物質、工具や機械の使用、高温物質や重量物の取り扱い、フォークリフトや大型車両の往来など有害危険因子が多くあり、ちょっとした気の緩みやルール違反などが労働災害につながるといえます。
このため、ルールや作業手順書の遵守など、ごくありふれたことや単純なことの継続的な繰り返しが重要です。平素から、些細なことや当たり前なことを気軽に発言、指摘、相談しあえる雰囲気づくりが必要です。また、継続的な危険予知活動(KY活動)も重要です。

行動面(作業管理)の対策が重要で、走らない、決められた歩行帯を歩く、指差呼称をする、保護具を着用する・・・これらのごく単純でありふれたことがとても大切です。しかしながら、意外と守られない、指摘しあえていないものです。
職種に応じて細かいことは色々ありますが、まずはこれらの基本的事項が大切です。
作業手順書の遵守
工場の業務などには作業手順書が策定されていることが多いと思います。これは、作業効率向上や品質管理などが目的であるとともに、安全衛生を確保することも重要な目的であることが多いです。このため、この作業手順書を遵守することはとても重要なのですが、これを守らないことによって起きる労働災害が多くみられます。突発的なトラブルなどに落ち着いて対処するためにも、平素から手順書をよく確認・共有してシミュレーションしておくことが重要です。
手順書とその運用は、安全衛生を確保するうえで重要なソフトウェアといえます。

意外にも、この手順書違反をするのはベテラン職員の方が多いようです。経験の浅い職員は、まだ慣れていないので手順書をよく守ろうとするのに対し、ベテランは経験と慣れからくる自分流をついやってしまう傾向があるようです。

作業手順書は、一般的知見や経験などに基づいて合理的な理由から策定されているものです。しかし、「かえってやりづらい」「こうした方がよい」など改善した方がよい場合もあるかと思います。そのような場合は、勝手な判断で手順書違反をするのではなく、きちんと提案をしてコンセンサスを得て改定することや共有することが大切です。また、そうしたことを提案しやすい雰囲気づくりも重要です。
保護具
職場には、有害物質や有害エネルギー、有害作業など様々な有害因子があります。作業環境の改善のみではどうしても対応が困難な場合があり、保護具が必要となります。
手袋、耳栓、ゴーグルといった基本的なものや有害物質に応じたマスクなど様々な保護具があります。正しい保護具を選び、正し着用法で使用する必要があります。

耳栓やマスクなどは、「暑い」「うっとうしい」などの理由から着用しないケースが見られます。また、着用をつい忘れてしまうこともあります。保護具は自分自身を守るものであり、「車のシートベルトのようなもの」という認識が必要です。

一方で、グラインダー作業など手袋を着用するとかえって危険な作業もあるので注意が必要です。
特殊健康診断
粉じん、有機溶剤、特定化学物質、有害光線など有害物質や有害エネルギーを取り扱ったりする職場では、様々な特殊健康診断の実施が義務付けられています。そして、その結果に異常所見が認められる場合には、作業環境や作業方法との関連を検討する必要があります。

例えば、特定の少人数や狭い範囲の部署にだけ所見がみられるのであれば、保護具の着用や使用方法、作業方法、局所換気などの問題や検査方法の問題を疑います。また、ある程度の人数や広い範囲の部署で所見がみられるのであれば、職場全体の環境管理を疑うことになります。

現在では、特殊健康診断において極端な異常値を示す例は少なくなっています。これは、従来から職場全体の作業環境管理を改善することが重視されてきたからだと考えられます。一方で、特定の職員に毎回所見がみられるなど、作業方法や保護具の着用に問題がある考えられる例は散見されます。
また、長期間暴露されることで発生する健康障害が多いので、継続的な評価が重要です。
保護具
職場には、有害物質や有害エネルギー、有害作業など様々な有害因子があります。作業環境の改善のみではどうしても対応が困難な場合があり、保護具が必要となります。
手袋、耳栓、ゴーグルといった基本的なものや有害物質に応じたマスクなど様々な保護具があります。正しい保護具を選び、正し着用法で使用する必要があります。

耳栓やマスクなどは、「暑い」「うっとうしい」などの理由から着用しないケースが見られます。また、着用をつい忘れてしまうこともあります。保護具は自分自身を守るものであり、「車のシートベルトのようなもの」という認識が必要です。

一方で、グラインダー作業など手袋を着用するとかえって危険な作業もあるので注意が必要です。

ブログ情報

これは編集画面用のサンプルです。

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山本労働衛生コンサルタント事務所のブログ
こちらのブログでは、ホームページではお伝えしきれなかったより具体的で実務的な内容を書いていこうと考えております。
実際の活動内容や事例、具体的な情報、最新の情報などをお伝えしていく予定です。
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